日本基礎技術の年収・報酬レポート【年収794万／役員報酬5525万】

日本基礎技術の社員データ(社員年収)

日本基礎技術の平均年収は794万であり高い水準です。業種別としては、土木事業の分野(平均736万)で一般的な水準に位置します。平均勤続年数は19.0年で長めです。大阪府の上場企業(平均668万)では高めな水準に位置します。

社員数

	個別	連結
従業員数	337人	379人
本体の従業員率	88.9%
臨時従業員数 ※	18人	46人

※臨時従業員数は派遣社員・パートタイマー・期間従業員等の平均です。

社員平均

平均年収	794万
平均年齢	44.0歳
平均勤続年数	19.0年

※上記は個別企業(本体企業)のデータです。子会社を含む連結のデータではありません。

セグメント別の従業員数

セグメント		従業員数(連結)
建設工事		321人
建設コンサル・地質調査等		16人

社員1人単位の額

	個別	連結
1人当たりの売上高	5,580万	7,990万
1人当たりの営業利益	360万	500万
1人当たりの経常利益	400万	510万
1人当たりの総資産	9,130万	8,380万

日本基礎技術の役員データ(役員報酬)

日本基礎技術の役員(社外役員を除く)の平均報酬は高めの5,525万です。業種別としては、土木事業の分野(平均2,944万)で高い水準に位置します。

※会社創業者は役員報酬に加え、多額の配当金を受け取っている場合があります。詳しくは大株主情報をご覧ください。

役員の情報

	取締役 ※1	社外役員 ※2
人数	4名	6名
合計報酬	2億2,100万	4,000万
平均報酬	5,525万	666万
女性役員の比率	0.0%

※1 取締役の項目に社外取締役、監査等委員が含まれる場合があります。

※2 社外取締役・社外監査役、もしくは監査等委員になります。

※3 上記は企業から報告されたデータです。詳細な定義は報告書をご覧下さい。

個別報酬

個別の報酬は開示されていません。(報酬が1億未満の場合、開示義務は発生しません)

ガバナンス体制

監査役会設置会社

企業サイト

企業サイト/ 役員一覧 / English(英語版)

説明抜粋

当社、連結子会社2社、関連会社2社で構成され、法面保護工事、ダム基礎工事、アンカー工事、重機工事、注入工事、維持修繕工事、環境保全工事ならびにこれらに関する事業を行っており、あわせて建設コンサルタント及び地質調査を行っている。

関連業種

建設 33業種区分  建設・資材 17業種区分  土木事業  業種まとめ一覧

関連情報

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