東京計器の社員・役員年収623万、役員報酬2033万

東京計器の社員データ

東京計器株式会社の平均年収は623万です。業種別としては、通信機器メーカーの分野(平均709万)でやや低めな水準に位置します。平均勤続年数は16.2年で長めです。東京計器は「海外展開にも注力」などの特徴があります。東京都の上場企業(平均686万)では一般的な水準に位置します。

社員数

	単独	連結
従業員数	1,336人	1,692人
本体の従業員率	79.0%
臨時従業員数 ※	195人	241人

※臨時従業員数は派遣社員・パートタイマー・期間従業員等の平均です。

社員平均

平均年収	623万
平均年齢	43.2歳
平均勤続年数	16.2年

※上記は単独企業(本体企業)のデータです。子会社を含む連結のデータではありません。

セグメント別の従業員数

セグメント		従業員数(連結)
船舶港湾機器		232人
油空圧機器		457人
流体機器		151人
防衛・通信機器		524人
その他		118人
管理・共通		210人

1人当たりの額

	単独	連結
1人当たりの売上高	3,110万	2,790万
1人当たりの営業利益	150万	160万
1人当たりの経常利益	210万	180万
1人当たりの総資産	4,300万	3,960万

東京計器の役員データ

東京計器株式会社の役員(社外役員を除く)の平均報酬は2,033万です。業種別としては、通信機器メーカーの分野(平均4,759万)で低めな水準に位置します。また女性の役員が活躍しています。(女性役員が監査委員など社外役員の場合もあります)

※会社創業者は役員報酬に加え、多額の配当金を受け取っている場合があります。詳しくは大株主情報をご覧ください。

役員の情報

	取締役 ※1	社外役員 ※2
人数	3名	3名
合計報酬	6,100万	1,700万
平均報酬	2,033万	566万
女性役員の比率	17.0%

※1 取締役の項目に社外取締役、監査等委員が含まれる場合があります。

※2 社外取締役・社外監査役、もしくは監査等委員になります。

※3 上記は企業から報告されたデータです。詳細な定義は報告書をご覧下さい。

個別報酬

個別の報酬は開示されていません。(報酬が1億未満の場合、開示義務は発生しません)

ガバナンス体制

監査等委員会設置会社

企業サイト

企業サイト/ 役員一覧 / English(英語版)

説明抜粋

当社、子会社9社及び関連会社2社で構成され、船舶港湾機器、油空圧機器、流体機器、防衛・通信機器の製造・販売及び修理を行う各事業並びにその他の事業(検査機器、鉄道機器の製造・販売及び修理等)を主な内容とし、更に各事業に関連する物流、その他サービス等の事業活動を展開しております。

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